うつ病で入院したら費用はいくらかかるの？医療保険で安く抑える方法

うつ病の入院費用の相場

うつ病を発症して、病院で治療を受ける場合の費用はどのくらいになるのでしょうか？

今回は、うつ病の治療費用の相場と、医療保険の賢い使い方をご紹介します。

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健康保険

健康保険に加入しないで、うつ病の入院治療をすることは避けた方がいいでしょう。

費用を全額本人が支払うことに成ってしまいます。

会社を離職した場合は、国民健康保険に加入することができます。

また、健康保険に入っていれば、毎月払う治療費用の上限も決まっているので、自己負担額も少なくなります。

治療費の上限は収入によって変わりますが、70歳未満の場合、ほとんどが8万円ほどが上限になります。

これは、高額医療費制度のためで、健康保険に加入していれば、どんな治療を受けても一定額までしか治療費がかからないという大変優れたシステムです。

外国ではこのような制度はない国が多く、アメリカでさえ盲腸の手術は150万かかることが一般的だそうです。驚きですよね。

疾病手当金

入院によって仕事を休職するあるいは退職する場合に、1年半の間健康保険から疾病手当金を受け取ることができるようになります。

それを入院費用に充当することもできます。

受け取ることができる金額が、それまでの平均給与の3分の2となっています。

疾病手当金は、フリーターやバイトの非正規雇用の携帯でも、健康保険に加入していればもらうことができます。

受給できる条件は、主に3つが焦点となります。

・健康保険の加入者である

・病気のために働くことができない状態

・病気により3日間働けず、報酬支払が受けられない

障害者認定

うつ病の場合には障害者認定を受けることも可能になります。

正式には、精神障害者保健福祉手帳という制度になります。

症状にもよりますが（診断書の内容）障害者認定を受けることができれば、医療費用の負担額を通常の3分の1に抑えることができるようになります。

働けない時期としては助かる、大きな節約になります。

精神障害者保健福祉手帳は、1～3級まであり、うつ病の場合はほとんどが3級を取得する場合が多くなります。

ここで気を付けたいのは、3級は厚生年金に加入していないと申請することができません。

厚生年金以外の人は、2級から申請が可能ですが、うつ病のなかでもかなり重度ではないと認定される確率は低くなります。

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民間の保険

民間の保険に加入している場合には、規約を確認してみると良いでしょう。

入院や高額な治療費用にたいして、保険金を受け取ることが可能な場合もあります。

保険会社に連絡をして、申請が可能であれば、必要書類をそろえて申請してみましょう。

自立支援医療の制度

自立支援医療の制度をつかうと、健康保険の対象にならない、医療費用の負担を軽減することができるようになります。

住所がある市町村の窓口に申請をすれば、基準以上の医療費を支払う必要が無くなります。

医療費控除

入院や治療によって、うつ病の治療費用が高額になってしまったときには、確定申告を行えば、所得税の還付を受けることができるようになります。

所得税の割合にもよりますが、一般的には所得税に10から20％の還付を受けることができるようになります。

医療費控除について、よく「10万円を超えないと受けられない」という誤解をしている人がいます。

しかし、これは収入に応じての目安で、総所得金額が200万円未満の場合、所得の5％を超過する分が対象となります。

うつ病では無職になっている期間もあるので、この辺りは勘違いせずにきちんと申請しましょう。

入院は短期間で

うつ病の入院の場合には、様々に医療費用の負担を押させる制度がありますが、入院する期間は短期間にするのが良い方法です。

そのためには、医師の指示を守って治療に入院期間は集中するのが良いでしょう。

ある程度症状が回復してくれば、退院して自宅での治療に切り替えることができるようになります。

治療費用の削減が可能になります。

退院の時期などは医師と相談して決めていくと良いでしょう。