適応障害で休職するとき事前に考えるべき7つのこと～過ごし方から給料まで～

適応障害での休職について

適応障害を発症してしまい、仕事ができなくなってしまうことがあります。

そのような場合に仕事を休職する方法があります。

適応障害で休職できるのかという疑問があるかもしれませんが、適応障害は病気ですから、休職の対象になります。

甘えから来ているわけではなくて、病気によって適応障害の症状が出ていることを医師からの診断書があれば、休職することができるようになります。

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期間

適応障害によって休職をする期間はどのくらいをイメージすればいいのでしょうか？

適応障害の場合には、ほかの精神疾患に比べて短期間で症状の回復がみられることが多くなります。

半年から1年で回復する例がほとんどと考えておくのがいいでしょう。

適応障害はストレスが原因になって発症しますので、ストレスの原因さえ解明されてそれがクリアーされれば、短期間に症状が回復するからなのです。

傷害給付

適応障害によって会社を休職している間は、会社からの給与はなくなります。

医師からの診断書によって、適応障害であることが証明できれば、休職期間中は会社から傷害給付金を得ることができます。

傷害給付金の受給期間は最長で1年半になります。

医療費

適応障害の治療に関する医療費については、会社の健康保険に加入している場合には3割負担が原則になります。

会社の健康保険に加入できない場合には、国民健康保険に加入することができます。

この場合も医療費の負担は3割負担となります。

適応障害の症状がある一定の基準を満たして、障害者認定を受けることができると、医療費の負担は1割負担になります。

障害者認定を受ける際にも、適応障害に関する診断書が必要になります。

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労災

適応障害の原因が会社からのハラスメントであることが明確に証明可能な時には労災の適用が考えられます。

労災の認定には時間がかかることが想定されますが、認定されれば、医療費の負担は皆無になります。

更には、休職の時に給付されていた、傷害給付金よりも額の多い給付金を得ることができるようになります。

休職後の復帰について

適応障害によって休職をしたあと、同じ職場への復帰は短期間の休職の場合にはそれほど困難にはなりませんが、1年以上の休職の場合にはほとんど不可能と考えるべきでしょう。

職場に戻っても、そのリズムについていけない場合が多いことと仕事に再び順応できるかという恐怖心によって本人がストレスに押しつぶされてしまうことが多いからです。

復帰に向けての準備

適応障害によって休職している間は回復するまでは、ストレスから体を休めることが重要になります。

その期間は、生活リズムの乱れは気にせずに、十分な休養が必要です。

しかし、適応障害の症状が解消した後は、復帰に向けての準備も必要です。

毎日決まった時間に起きて、食事も決まった時間に採るようにしましょう。

就労には、体力も必要になりますので、引きこもり状態の場合には、外出したり、体を動かして基礎体力を回復することも必要になります。

仕事をする意欲も回復しないといけません。

仕事をしたいと思える自分に意識を戻しておくことも同時に必要になります。

同じ職場に復職しない場合

適応障害による休職の後、復職する場合に同じ職場に復職しない方がいいこともあります。

同じ職場ですと、以前と同じストレスを感じてしまって、適応障害が再発してしまうことがあるからです。

他の職場であれば、再発の可能性が低くなります。

仕事を探すのが難しい場合には、職安を利用するのもお勧めです。

就職口を探す時には自分が適応障害であったことを言う必要はありません。

新しい仕事を自分が正しくこなせれば問題ありません。

仕事を探すのが難しい場合には、適応障害の人用の職を紹介してもらうという方法もあります。

職安には、就職に関する多くの情報が集められておりますので、再就職のための強い味方になってもらえます。