なかなか適応障害が治らない場合の休職期間の延長・退職はどうする？

適応障害の休職期間に関する疑問を解消する方法を、ケース別で案内しています。

また、適応障害は重度の障害になると定まっているわけではないので、軽度、重度を判別する、休職期間の延長を判断する方法についても案内させていただきました。

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病院で診断を受ける

精神の問題を抱えている人は、なるべく早い段階で病院に行ったほうが良いです。

その理由ですが、精神病は自己判断できるものではないからです。

私も、過去に適応障害で失職したことがあるのですが、すぐに失職という流れになったわけではありません。

というのも、病院でしっかりとした治療を受けている場合は、病気の進行そのものが緩やかになるからです。

近年では、精神状態に合わせて適切なお薬をもらえる時代です。

なので、病院で治療を受ける際も、適応障害の休職期間で悩んでいることを明らかにしましょう。

すると担当医の方から、これから先の治療、そして会社に対してどのようなアプローチができるのか、そのことを詳しく教えてもらえるようになります。

個人で勝手に判断される方の中には、自分は適応障害で仕事に適応できなくなると思い込み、自主退職の形を取ってしまう人もいますが、これでは、転職の際に不利になってしまいます。

会社で働きたいという意思がある場合は、しっかりと仕事を続けて、適応障害の影響で働けなくなるタイミングを推し量り、そのことを上司に伝えるようにしましょう。

このような対応を取られているだけで、復職、転職の際に立つ瀬が無いという問題を回避できます。

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肉体、精神で問題を分別する

適応障害の診断を病院で受ける際は、具体的な問題点を明らかにしてもらったほうが良いです。

また、仕事を続けている場合は、そのことをハッキリと伝えたほうが良いです。

人によっては、肉体、精神に障害があると、そのことを理由にして仕事を辞めたくなる人もいるため、医師のほうも、あえてそのことに気を利かせてくれることがあるのです。

すると、診断書に対して重い症状を書くこともあり、この影響で、会社の方で継続して働いてもらうのは困難と判断されることもあります。

しかし、肉体、精神で問題を分別してもらった場合、明確な症状を把握できるようになるのです。

例えば、肉体に疲労が溜まりやすいだけであれば、通院という形で働けるレベルだと判断してもらえます。

精神についても、治療薬を適切に服用しているだけで、どの程度であれば、安全に働けるのかを理解してもらえるようになります。

すると、社内での対応が変わってくる、勤務時間が短くなるなどのデメリットだけで、長く会社で働けるようになるのです。

退職を決意したほうが良いケース

休職期間の延長ではなく、退職を考えたほうが良いケースは以下の通りです。

1つは環境の影響で、目に見えて体調が悪化しているケースです。

人によっては、あまり好ましくない作業環境で、仕事をされている人もおられるでしょう。

そのような場合、適応障害が悪化、再発してしまう恐れがあるので、無理に継続される必要はありません。

そのため、休職期間を通して体調が良くならない場合は、環境そのものが合っていないと考える必要もあります。

もう1つは、会社内の作業スケジュールを確認して、どうしても会社の仕事を継続できない場合は、退職を決意したほうが良いでしょう。

年末年始などは作業スケジュールが過密であったり、その後は、社内での仕事内容がガラッと変わることもあります。

無理をして仕事を続けたとしても、結局、どこかで破綻することが多くなるだけなので、長めで休職期間を設けられないのであれば、このタイミングで退職について相談されたほうが良いです。

このような問題は、放置されていると状況が悪化するだけなので、そのことにも注意しましょう。